FTXのCEO、ビットコイン批判で誤解を広めたとして非難される

ビットコインに関する誤解を拡大

仮想通貨(暗号資産)取引所FTXの創業者兼CEO(最高経営責任者)であるサム・バンクマン‐フリード氏が、ソラナ(SOL)投資家で、ビットコイン(BTC)を批判しつつ重要な事実を無視し誤解を広めたとして非難を浴びた。同氏は、ビットコインや仮想通貨に対して懐疑的なことで知られる主流メディアが「極めて選択的に」自身の発言を切り取ったと主張している。

バンクマン‐フリード氏はFT(フィナンシャル・タイムズ)とのインタビューの中で、ビットコインの原動力となっているPoW(プルーフ・オブ・ワーク)型のコンセンサス・メカニズムは何百万件ものトランザクションに対応するよう拡張できないため、ビットコインは決済手段として不十分なものになっていると語った。

「FTXのトップ、ビットコインには決済ネットワークとしての将来性無しと発言」という見出しの記事の中で、「ビットコインのネットワークは決済ネットワークではなく、スケーリング・ネットワークでもない」という同氏の発言が引用された。

また同氏は、22年に複数回停止したソラナのようなPoS(プルーフ・オブ・ステーク)型のブロックチェーンを推奨し、これらのネットワークは「極めて効率的で軽量でエネルギーコストが低い」と語った。

しかし、ビットコインには金のように「資産、商品、価値の保存手段」としての将来性がまだある、とバンクマン‐フリード氏は述べた。

同氏は技術的には正しかったかもしれないが、暗号資産コミュニティの一部はこれらの発言に驚き、ビットコインは急成長しているLN(ライトニング・ネットワーク)を利用する決済レイヤーであり、LNはビットコインのトランザクションを決済ネットワークとしてより速く安価にするために設計されたL2(レイヤー2)ソリューションだと指摘した。イーサリアム(ETH)などの競合ブロックチェーンもL2スケーリング・ソリューションを利用している。

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