Litecoin 価格（LTC）JPY

24時間安値＆高値

ライトコイン（LTC）は、2012年10月にローンチされ、グーグルのエンジニアだったチャーリー・リー氏が考案した暗号資産（仮想通貨）。通貨単位はLTC。2022年5月時点での時価総額は約6059億円。オープンソースのグローバルなネットワークで、中央集権的な組織などを介することなく稼働している。

ビットコイン（BTC）の技術を基盤にしており、基本的な仕組みはビットコインと同じ。コンセンサスアルゴリズムはPoW（プルーフ・オブ・ワーク）で、4年ごとに発行枚数が半減する「半減期」が来るように設計されていることもビットコインと同じだ。

なお、ローンチ時期が異なるため、半減期の時期はビットコインとずれている。ライトコイン初の半減期は2015年で、前回の半減期は2019年8月5日だった。

ライトコイン（LTC）の歴史

ライトコイン（LTC）は数千種類ある仮想通貨の中で、ビットコインの次に歴史が古い仮想通貨。 ライトコインは元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏によって、ビットコインの性質を保ちながら流通しやすい通貨を目指して開発された。チャーリー・リー氏はライトコインについて「ビットコインを金とするなら、ライトコインは銀を目指す」という目的で開発したという。

ライトコインとビットコインの仕組みはほとんど同じなのだが、ライトコインはビットコインよりも流通量（埋蔵量）が多く、マイニングや取引も労力がかからないようにして、流通やに利用しやすくなうよう設計されている。

ライトコインとビットコインの相違点

ビットコインとの大きな相違点のひとつとして、発行上限が2,100万枚であるビットコインに対し、ライトコインは4倍の8,400万枚である点が挙げられる。

他には、ビットコインよりもライトコインの方が、ブロックの生成スピードが速いことも相違点だ。ビットコインが1ブロックの生成時間が10分なのに対し、ライトコインは2分30秒で4分の1で生成される。手数料がほとんど無料であるというも大きな特徴で、ライトコインは支払いに利用されることを想定して設計されている。

価値の保存手段として利用されることの多いビットコインとは違い、ライトコインは工業材料として多用される銀のように、決済通貨として実利用されることを前提に開発されていることを表現している。

ライトコイン（LTC）のユースケース

実際ライトコインは、米決済大手PayPalが2020年に仮想通貨業界に参入する際、取り扱い銘柄に採用した。まずは仮想通貨売買サービスから始めたPayPalだが、その仮想通貨を決済に利用できるようにサービスを拡充している。

また2020年には、ベネズエラ政府が運営する仮想通貨送金プラットフォームに、ビットコインと共にライトコインを組み込むことが発表。国営の送金システムに組み込まれることで、ライトコインの利用が促進されるとして大きな注目を集めた。

ローンチ後の開発については、通貨の匿名性を高め、プライバシーの保護を可能にする技術「Mimble Wimble（ミンブルウィンブル）」導入に向けた動きが注目されている。

現在、BTCC暗号資産取引所ではライトコイン（LTC）を含む18種類の仮想通貨が取扱われています。ライトコイン（LTC）先物取引に興味のある方は下記のサイトへご確認ください。

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