NEAR Protocol 価格（NEAR）JPY

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ニアプロトコル（NEAR Protocol/NEAR）は、高速処理が可能で、低手数料で利用できるブロックチェーン。スマートコントラクト機能を備えており、レイヤー1のメインチェーンとして、dApps（分散型アプリケーション）構築に利用できる。NEARトークンは、ニアプロトコルの独自の仮想通貨であり、ネットワークにおける様々な活動を支えている。

ニアプロトコル（NEAR）プロジェクトのゴールは、ユーザー体験の質を高め、環境への影響が少ないブロックチェーンとして、Web3.0（分散型ウェブ）の参入障壁を取り除くことだ。ブロックチェーンを活用し、人々が自身のお金やデータを自分で管理できる世界の構築を目指している。

開発者が使用しやすいように設計されていることも特徴。RustやAssemblyScriptなどの比較的広く利用されているプログラミング言語で開発が行えるようになっており、現在のWeb2.0と変わらない開発環境を提供して、Web3.0との架け橋になれるように取り組んでいる。

ニアプロトコル（NEAR）の特徴

ニアプロトコル（NEAR）最大の特徴は処理が速いことだ。多くの海外メディアが「将来的には、1秒間に10万トランザクションを処理することができるようになる」と説明。なお、現時点でビットコインのブロックチェーンが1秒間に処理できるトランザクション数は7、イーサリアムは15とされています。

ニアプロトコル（NEAR）は、高速処理を実現するために「シャーディング」という仕組みを導入。シャーディングを実装したブロックチェーンは、複数のブロックチェーンで構成されるネットワーク。イメージとしては、異なるブロックチェーンの相互運用を目指すポルカドット(DOT)やコスモス(ATOM)と同様だ。

ポルカドットやコスモスの仕組みはニアプロトコル（NEAR）とは厳密には違うものの、ネットワークに接続する異なる複数のブロックチェーンをシャードと見ることもできる。

仮想通貨NEARのユースケース

NEARトークンは、ニアプロトコルの独自の仮想通貨だ。主に手数料の支払い、ステーキング、ガバナンス投票に用いている。

ステーキングでネットワーク運営に貢献

ニアプロトコル（NEAR）は合意形成に「Thresholded Proof of Stake(TPoS)」という仕組みを導入。これは「プルーフ・オブ・ステーク(PoS)」を応用した仕組み。一般的なPoSと同様、ブロックの生成・承認を行う「バリデータ」になるにはNEARトークンをステーク（保有）する必要がある。ブロックの生成や承認を行い、ネットワークの運営に貢献すれば、報酬としてNEARトークンを受け取ることができる。

また、自身ではバリデータになることを望まないユーザーは、バリデータの「プール」でNEARトークンをステークし、ネットワークの運営をそのバリデータに委任することで、報酬の配分を受け取ることが可能。

ガバナンス

ニアプロトコル（NEAR）では、技術的なアップデートを行うかを決めたり、資金などのリソースをどのように配分するかを決めたりする際に、NEARトークン所有者で投票を行う分散型ガバナンスの仕組みを導入。

ニアプロトコル（NEAR）はホワイトペーパーの導入部分で、パーミッションレス(自由参加型)な分散型の仕組みを維持するためには、誰でもネットワークの運営に参加できるようにしておくことが重要であると説明。そして、誰でも参加できるようにするためには、匿名による参加を許可することが不可欠であると主張。一方で、匿名でネットワークに参加することを認めるには、悪意を持ったコミュニティがいるリスクを想定しないといけないと指摘。

1人の個人が、1つのアカウントを持っている場合もあれば、100万アカウントを持っている可能性もあると想定。そのために、ガバナンスにおいては「1トークン=1票」の原則で運営するとしている。なお、NEARトークン所有者に与えられるのは、プラットフォームの提案に関する投票権のみ。財団等の組織の運営などに関する投票権はないと説明されている。

ホワイトペーパー

公式サイト